「スポーツ振興くじ」（サッカーくじ、TOTO）が、今年も苦戦に終始した。

　スポーツ関係者の集まる会合には、運営機関の人の“お願い”の時間が必ずといってよいほど設けられ、12月19日東京でのトップリーグ連携機構による初行事「マネージメントセミナー」でも、協力が呼びかけられた。

　スポーツのための新たな財源。たしかにスポーツ界がまず動かなければ、というのは分かるが、スタートしてすでに5年、「くじを買ってスポーツを楽しむ」ムードが、世の中に醸成されていないことのほうが気になる。

　それでも、5クラブに優勝の可能性を残したJリーグ最終日（12月4日）の「くじ」は、4億円台の売り上げを示し、前3週平均約2億6,000万円を大きく上廻った。

　ピーク時の数字には及ばないまでも、サッカーファンを軸に、「予想の面白さ」という魅力は萎えてしまったわけではない。

　Jリーグ（今年から全日本選手権も組みこまれたが・・・）の展開と合わせたセールスのアイデアがあれば、再上昇は期待できる。

　とはいえ、2001年度601億円を売り上げ、規定の35％・211億円が、目的の事業に配分されたのは、夢のようだ。

　その後、配分額は約143億円、約71億円、約54億円と落ちこみ、払戻し期限を過ぎた当選金を加えるなどの“苦しい手”を打ちながらしのいできている。

　配当を見込んで進めた事業は、初年度（2002年度助成）で浮かれたものの、すぐに縮少を迫られ、継続を断念せざるを得ないケースも少なくない。

　いま、スポーツに注ぎこまれる金を工面（くめん）するのは容易ではない。「くじ」はある意味で、残された数少ない糸の1本と言える。このラインが細くなっては「地域主流」も「自立」も展望を閉ざされる。

　スポーツをスポーツ人だけの小さな輪のなかで過ごした時代があまりにも長かった、これはツケだ。「見るスポーツ」と声高に叫んでも「見せるスポーツ」の体制、姿勢が、スポーツ側にどこまで高まってきたか、となると怪しい。

　「くじ」の売れ行きは、そうした状況と無関係ではないのである。

　「買ってくれ」の連呼だけではなく、見るもよし、するもよし、話すスポーツ、読むスポーツ、食べるスポーツ、総てをよしとする“習慣”こそが不可欠ではないか。

　この多くが整えば「日本で夏季オリンピックを」の声も、社会の側から沸いてこよう―。