「日本トップリーグ連携機構」の設立記者会見が２４日、東京・岸記念体育会館であった。団体球技の国内リーグが連携を図り、チームゲームの復活を目指すという組織だ。バレーボール（Ｖリーグ）、ハンドボール（日本リーグ）、バスケットボール（ＪＢＬとＷＪＢＬ）、アイスホッケー（アジアリーグ）、ホッケー（日本リーグ）、ソフトボール（日本リーグ）、ラグビー（トップリーグ）、サッカー（Ｌリーグ）の８競技９リーグが加盟することになった。
　
　会長には森喜朗・前首相（日本体育協会会長）、副会長の１人には麻生太郎・総務相（バスケット女子日本リーグ機構＝ＷＪＢＬ会長）が就任。記者会見場には衆院議員に復帰した山崎拓氏の姿もあった。山崎氏は日本ソフトボール協会の会長として評議員になったのだ。
　
　大物政治家が役員に名を連ねた背景に、政府からの補助金増額への期待があることは間違いないだろう。
　
　連携機構が設立される発端は、文部科学省の「ニッポン復活プロジェクト」の一環である「トップリーグ支援事業」の補助金をどう使うか、にあった。今回の加盟競技はすべて補助対象のリーグである。ただし、この機構が単なる補助金の「消化団体」になるのなら、余りにもったいない。
　
　今年度の事業計画をみると、�@集客面での協調した告知活動�A施設の共同利用�B一体となった広報活動�C研修会の開催――がリーグ活性化策として挙げられている。この中では、広報活動としてトップリーグの専門チャンネルを設立する話があって興味深いが、まだ発想段階。具体的な活動はすべてこれからなのだという。
　
　まずは国内リーグの方向性を示してほしいものだ。それぞれの問題点を洗い出し、新たな時代のリーグ像を描くことは、これだけのリーグが集まれば難しいことではない。
　
　たとえば、男子バスケットでは、なぜ新潟アルビレックスとさいたまブロンコスがＪＢＬを脱退し、ｂｊリーグを立ち上げることになったのか。それは、企業依存のリーグ経営の中で、クラブチームが独自に稼げるシステムがなかったからだ。
　
　今回、副会長の１人にトヨタ自動車の張富士夫社長が入った。トヨタグループで２０以上のチームを所有しているという理由から「企業の代表者」としての就任だ。
　
　張社長は「従業員の豊かな生活のためにスポーツの機会は大切だ。社会貢献するためにも企業はスポーツを振興するべき」と話したが、企業スポーツが撤退し続けた後の“焼け野原”で復興を目指すには、新たな理念とシステムが必要となってくるだろう。クラブチームは独立運営していくための経営能力が絶えず問われる。そうしたチームを束ねるリーグの責任は重い。各競技の関係者が集まってこそ、苦境を乗り越えられる智恵が出てくるはずだ。