ドイツで開かれているサッカー・コンフェデレーションズカップでベストフォアに勝ち残っていたメキシコが、アルゼンチンとの準決勝（６月２６日）を前に、２人の選手の登録を取り消した。

　大会前、メキシコ協会によるドーピング検査で陽性の反応が出たため、と言う。

　ドーピング（禁止薬物の使用）の違反は、内外ともにあらゆる機会を通じ絶滅が呼びかけられている。それにも拘らずアトを絶たない。

　誤解を恐れず書けば、スーパースターの違反でもないかぎり、ニュース性さえ薄れてしまった。

　だが、サッカー界での、となれば“事情”は少々違ってくる。選手の有名、無名を問わず報道の扱いが変わる。

　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）や世界アンチドーピング機構（ＷＡＤＡ）の規定に反発し、対立の様相を深めているからだ。

　最大の論点は「出場停止期間」。ＦＩＦＡは、ＩＯＣとＷＡＤＡが定めている「２年間」を重いとし、個々のケースで独自に判断するとしている。

　昨年のアテネ・オリンピックを前に同様の主張をつづける国際自転車競技連盟（ＵＣＩ）とＦＩＦＡは間際までＩＯＣ、ＷＡＤＡとにらみ合っていた。
（VOL.202−2004/6/2 参照）

　今回もＦＩＦＡが科すペナルティは「６ヶ月の出場停止」だろうと言われる。

　顔をしかめるＩＯＣやＷＡＤＡの役員の表情が目に浮かぶ。

　ＦＩＦＡにしてみれば「２年間」は、選手ばかりでなく協会にもリーグにもリーグにもクラブにも痛すぎる。経営を揺るがしかねない問題にも及ぶ。

　といって、ＩＯＣは、規定を守らなければオリンピックに参加させない、と強気には出られない。大会屈指の人気競技なのだ。

　マスコミが色めきたつのも、こうした背景への関心である。

　メキシコ選手をどう処分するか、それしだいで「オリンピックとサッカー」の間が再び揺れることになる。

　国内でも日本アンチドーピング機構（ＪＡＤＡ）のメンバーに日本サッカー協会（ＪＦＡ）は加わっていない。

　再三の話し合いで、“解決”の糸口が見えるまでにはなるのだが、そのサキへ進まないのである。ＪＦＡの姿勢はＦＩＦＡを見てのものだ。

　Ｊリーグを含め、サッカー界のアンチドーピングへの取り組みは極めて高いのだが―。